うのたろうです。
テレワークという言葉をご存じですか?

なんだか必殺・和製英語といったにおいがプンプンしますが、その通り。現代的な考え方の働き方。それがくだんのテレワーク。

では、そんなテレワーク。
いったいどんな働き方なのでしょうか?

解説していきましょう……

テレワークとは?

テレワークとは、Tele+Workの造語です。

Teleとは「Telepathy(テレパシー)」と「Telephone(テレフォン)」の略称で「離れた場所で」という意味があります。

そしてWorkは文字通り「働く」の意味。

それをあわせた造語で、意味は「離れた場所で働く」ということ。
ではどうやって離れた場所ではたらくのかというと、その答えはITの利用ということになります。

つまりテレワークは「ITを活用し、場所と時間にとらわれない自由で柔軟な働き方」だということがいえます。

テレワークは社会問題解決の糸口になる?

時間と場所にとらわれず働けるというのは、さまざまな人に対しさまざまなメリットがあります。

たとえば、時間の関係で働くことができない人はたくさんいます。
場所が理由で働きたくても働けない人だっておおぜいいます。

そんな人たちもテレワークという働き方ならば、在宅勤務モバイルワークといった形で働くことができるのです。こういった働き方によって改善が見込める社会問題には以下のものがあげられます。


◎.少子高齢化
◎.地域の過疎化
◎.就労機会の減少
◎.労働力不足
◎.環境問題


たとえば「子どもができると働けなくなるから」という理由で結婚や出産をしない女性もテレワークという働き方が一般化すれば、気兼ねなく結婚・出産できるようになります。これにより少子高齢化の問題が改善されます。

また都市部にしか仕事がないため地方を離れる若者たちの数が減ることで地域の過疎化にもストップがかけられるようになります。

そしてさまざまなことを理由に狭まってしまった道がひらけ、たくさんの人にとっての就労機会が増えまた企業側も資金面から雇いたくても雇えないといった労働力不足の問題も解消されます

環境問題に関しても同様です。
人の移動が少なくなれば交通機関などが必然的に減少し、CO2の削減などが見こめます。

このようにレワークというスタイルが普及することにより、さまざまな社会問題に対して、解決の糸口が見えてくるのです。

テレワーク普及のための国の取り組みは?

こういったさまざまな社会問題に対するメリットがあるため、国ではテレワークの普及に取り組んでいます。

具体的には2006年にテレワークの人口倍増にむけた行動を開始。さらに内閣府は2010年、テレワーカーに対するアクションプランを掲げました。その目標というのは5人に1人をテレワーカーにするというもの。

さらに2013年には世界最先端IT国家創造宣言で以下の2つの目標が閣議決定されました。その2つの宣言とは……


◎.テレワーク導入企業を前年度(2012年度)比で3倍にすること
◎.週1日以上終日在宅で就業する雇用型在宅型テレワーカーの数を全労働者数の10%以上にすること


国としてもテレワーカーというシステムは早急に取り組むべき重要課題だと考えているというのがわかります。しかし……

テレワーカーの現状は?

ここで冒頭の質問に戻ります。

「テレワーク」という単語をご存知ですか?

おそらく、ほとんどの人が初耳だろうと思います。つまり、いくら国が真剣に取り組んでいたとしてもなかなか思うようにいっていないのが現状だということです。

では、どうしたらテレワークというシステムがもっと普及するのでしょうか?

これには企業側の意識改革が必要だと考えられます。

現在、テレワークを実際に導入している会社は多数あります。
しかし、どれもが自己流の見よう見まねで形だけのテレワーク導入なのです。そのため充分な効果が発揮できていません。

では、なぜテレワークによるパフォーマンスを最大限に引きだせないのでしょうか?

テレワークのパフォーマンスを最大限に引きだすためには?

テレワークはなぜ現状では充分なパフォーマンスが発揮できていないのか?

その答えは単純です。

現在、企業が見よう見まねで独自導入しているテレワークというのは「もともと切り分けられる仕事を切り分けて、自宅に持ち帰っているにすぎない」からです。

これでは小学生の宿題と変わりません。テレワークの本質は、そんなところにはないのです。テレワークというのは宿題として切りわけた仕事を自宅に持ち帰ることではなく、自宅でも通常通りの授業(=業務)を進行していくことにあります。

しかし、当然ながら自己流にテレワークを導入した企業では、そのノウハウがないためそれができません。テレワークふうではあるけれど、まったく意味のない違った方向のことをやってしまっているのです。これではいっこうに社会問題は解決せず、テレワークの良さも感じることができません。

テレワークの効果を充分に発揮するためには「より多くの人」が「より多くの回数」テレワークを利用できるようにしなければいけないのですから。

最後に

これがテレワークという働き方とその現状です。
今後テレワークを働き方のシステムとしてきちんと根づかせていくためには、自己流ではなくプロのテレワークコンサルタントによるコンサルティングサービスなどを導入していくということが重要になってくるのかもしれません。

しかしながら一方では、すでにNTTやKDDI、富士通やIBMなどといった大手企業も積極的にテレワークをおこなっています

このシステムがもっともっと広がり、もっともっとたくさんの方と地方と地球にすばらしい環境をもららしてくれるといいですね。

早急におこなうことは2つ。
まずはテレワークの認知度をもっともっとあげること。そして、きちんとしたテレワークをおこなっているモデルとなる会社の存在がもっともっと増えること。こういったことがテレワークの最初の課題になっていくのではないでしょうか。

「限られた人」が「週1回ていど」おこなっているテレワークが「より多くの人」が「より多くの回数」をこなしていくテレワークになれるように切に願います。

そういえば……

ぼくのやっている仕事もテレワークになるのか?
フリーライターはけっこう当てはまると思うんだけどな。

誰か、ぼくをモデルにしませんか?
うのたろうでした。

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